患者さんのご負担を軽くするために
「矯正は料金が心配」と、二の足を踏んでいる方も多いのではないでしょうか。当院では、患者さんの負担を軽くするための料金システムを積極的に導入。最長4年までの分割払い、ご家族での治療は支払い時期をずらす、といった施策を取っています。
安心のトータルフィー制
当院の矯正歯科治療費は、「トータルフィー制」で行っています。これは、最初に総額の治療費をご提示し、途中で治療の方針が変わったり、異なる装置を追加したりする場合でも、別途料金は不要、というシステムです。
※透明マウスピース型カスタムメイド矯正歯科装置(インビザライン・薬機法対象外)は、装置を作成する米国アライン社の規定により、別途料金が必要になる場合があります。
※患者さんの過失による紛失、破損などにより、装置の再作製が必要になった場合には、別途費用が必要になります。
※2021年04月01日 税込表記義務化による総額表示
トータルフィー制のメリット
- 治療方針変更に伴う装置の追加があっても、治療費の追加は不要です(一部例外あり)。
- 毎回の処置料・調整料も不要です。
- 困難な症例でも料金は変わりません(一部例外あり)。
- 一部例外に関して：透明マウスピース型カスタムメイド矯正歯科装置(インビザライン・薬機法対象外)は、装置を作成する米国アライン社の規定変更や価格改定により、別途料金が必要になる場合があるため、一部例外となります。 また、矯正歯科装置に適した歯ブラシや、透明マウスピース型カスタムメイド矯正歯科装置(インビザライン・薬機法対象外)をフィッティングさせるために補助具(アライナーチューイ)などの消耗品に対しては、別途購入費がかかります。
お支払い・割引・その他
- 銀行口座引き落としが可能です。
- 通院が不可能になった場合、料金の精算・返金に対応します。
- 転居時、お近くの矯正歯科専門開業医をご紹介します。
- ご家族で2人以上の方が治療される場合、家族割引を適用(2人目以降の方の精密検査料は1割引き)
- 治療費は分割可能です。(※利息はかかりません。)
分割対応期間
| 本格治療 | 最長4年間 |
|---|---|
| 早期治療 | 最長2年間 |
| 部分矯正 | 最長1年間 |
矯正治療料金のご案内
当院では、「本格治療」「早期治療」「部分治療」と3つの矯正歯科治療を患者さんに提供しています。事前にご確認いただき、料金面でご不明な点があればご相談ください。
本格治療
| 精密検査料(診断料含) | 47,300円(43,000円＋消費税) |
|---|---|
| 金属製のブラケット | 990,000円(900,000円＋消費税) |
| クリア・ブラケット | 990,000円(900,000円＋消費税) |
| 透明マウスピース型カスタムメイド矯正歯科装置(インビザライン・薬機法対象外) | 990,000円(900,000円＋消費税) ※スキャン・シミュレーション代は別途33,000円(30,000円＋消費税) ※送料は別途2,200円(2,000円＋消費税) |
早期治療
| 精密検査料(診断料含) | 41,800円(38,000円＋消費税) |
|---|---|
| 治療費総額 | 495,000円(450,000円＋消費税) |
| 治療費総額(透明マウスピース型カスタムメイド矯正歯科装置で行う場合:インビザラインファースト・薬機法対象外) | 528,000円(480,000円＋消費税) ※スキャン・シミュレーション代は別途33,000円(30,000円＋消費税) ※送料は別途2,200円(2,000円＋消費税) |
早期治療(第１期治療)を行った後、本格治療(第２期治療)を行う場合
| 精密検査料(診断料含) | 6,600円(6,000円＋消費税) |
|---|---|
| 治療費総額 | 本格治療の費用から早期治療費用(495,000円)を差し引きます |
部分矯正
| 精密検査料(診断料含) | 33,000円(30,000円＋消費税) |
|---|---|
| 治療費総額 | 495,000円(450,000円＋消費税) |
部分矯正を行った後、本格治療を行う場合
| 精密検査料(診断料含) | 14,300円(13,000円＋消費税) |
|---|---|
| 治療費総額 | 本格治療の費用から部分矯正治療費用(495,000円)を差し引きます |
後戻り防止装置
矯正歯科治療が終了した後は、歯が元の位置に戻らないように保持するための器具（保定装置：リテーナー)が必要になります。
当院ではアライン社製のビベラリテーナーを使用しており、３組￥４４，０００（￥４０，０００＋消費税：今後変動あり)が必要になります。
但し、早期治療後の保定装置：リテーナー代は、早期治療費に含みます（今後変動あり)。
医療費控除の申請
高額な費用がかかる矯正歯科治療において、できるだけ治療費の負担を軽減する「医療費控除」制度をご利用ください。ご本人または同居しているご家族が支払った医療費が、1月1日～12月31日で10万円(総所得が200万円未満の場合はその5％)を超えた場合、確定申告時に控除が受けられます。申告時は書類と医療機関、公共交通機関の領収書が必要なので大切に保管しましょう。詳しくは、当院でご案内いたします。
